セスナのような小型機の免許(自家用操縦士)を取るとき、英語と無線で迷う人がいます。

日本の中だけを飛ぶなら、英語の証明は要りません。無線の資格は要ります。

💡 30秒でわかる「英語と無線」

  1. 航空英語能力証明:外国との間を飛ぶときだけ要る。国内だけなら不要
  2. 無線の資格:無線で交信するなら要る(電波法の無線従事者)
  3. 自家用機で国内:当てはまるのは航空特殊無線技士
目次
  1. 国内だけを飛ぶなら、英語の証明は要らない
  2. 無線で交信するには、電波法の資格が要る
  3. 自家用機で国内なら、航空特殊無線技士
  4. 英語と無線を、航空の資格の中で並べると
  5. まとめ

国内だけを飛ぶなら、英語の証明は要らない

航空英語能力証明は、航空法第33条の証明です。これが無いと飛べないのは、施行規則第63条の4が決めた3つの航行だけ。

航空英語能力証明が要る航行 例
日本の地点と外国の地点の間 日本の空港から外国の空港へ
外国の各地の間(外国の領域を飛ぶもの) 外国の空港から別の外国の空港へ
日本を出て、着陸せずに外国の領域を通り、日本に戻る 外国の空を通り抜けて日本に戻る

日本の空港から出て、日本の空港に降りる飛行は、どれにも当たりません。国内だけなら、英語の証明は無くても飛べます。

アメリカで免許を取るなら、英語は要りますか?

空のマイカー研究所

航空英語能力証明は、日本の技能証明を持つ人が外国との間を飛ぶときの決まりです。

アメリカの学校で訓練を受けるときの言葉の条件は、別の話なので学校に確かめてください。日本で取る場合と海外で取る場合の費用と期間は、自家用操縦士 免許の費用で比べました。

無線で交信するには、電波法の資格が要る

航空法第28条は、航空機の無線設備の操作を、技能証明だけではできない形にしています。

操縦士の技能証明で認められているのは、受信だけの操作です。

操作 自家用操縦士の技能証明だけで
受信だけを目的とする無線設備の操作 ○ できる
送信して交信する操作 ✕ 電波法の無線従事者の資格が要る

無線従事者の資格を持っていれば、その資格で認められた範囲の操作ができます(航空法第28条第1項ただし書き)。

自家用機で国内なら、航空特殊無線技士

航空の無線の資格は、電波法施行令第3条で、できる操作の範囲が分かれています。

資格 できる操作(要点)
航空特殊無線技士 航空運送事業に使わない航空機の無線設備などで、国内通信のための通信操作(モールス符号を除く)
航空無線通信士 航空機の無線設備や航空局などの通信操作(モールス符号を除く)。国内に限らない

自家用機は、航空運送事業に使う航空機ではありません。自家用機で国内を飛ぶ交信なら、航空特殊無線技士の範囲に入ります。

無線の資格は、どこで試験を受けますか?

空のマイカー研究所

無線従事者の国家試験は、総務大臣の指定試験機関である公益財団法人日本無線協会が行っています。

日程と申し込みは、日本無線協会の受験案内で確かめてください。

航空特殊無線技士|動画:セスナの運転に必要な航空特殊無線技士の試験を受けてきました(銀シャリチャンネル【公式】)

▶ お笑いコンビの銀シャリが、セスナを操縦するために航空特殊無線技士の試験を受けた報告です(銀シャリチャンネル【公式】・2026年6月・26分19秒)。

英語と無線を、航空の資格の中で並べると

自家用操縦士の免許で日本の空を飛ぶまでに、何が要るかを並べます。

資格・証明 国内だけを飛ぶとき 外国との間を飛ぶとき
自家用操縦士の技能証明 要る 要る
航空身体検査証明 要る 要る
無線従事者の資格(交信するとき) 要る(航空特殊無線技士が当てはまる) 要る(国内通信に限らない航空無線通信士など)
航空英語能力証明 要らない 要る

身体検査の基準と受けられる場所は自家用操縦士 航空身体検査に、免許そのものに期限があるかは自家用操縦士の免許に更新はあるかにまとめています。

💡 免許の関門のうち、いちばん先に独学で進められるのは学科です。国が無料で公開している過去問と、使われている教材をまとめました。

👉 自家用操縦士 学科試験の過去問と参考書|無料で解ける場所と教材

まとめ

  • 航空英語能力証明が要るのは、外国との間を飛ぶときなど3つの航行だけ
  • 日本の中だけを飛ぶなら、英語の証明は要らない
  • 操縦士の技能証明だけでできる無線の操作は、受信だけ
  • 交信するには電波法の無線従事者の資格が要る
  • 自家用機で国内なら、航空特殊無線技士の範囲に入る

💡 VEGAのような2人乗りの飛行機を自分で飛ばすために、2029年の納入までに準備できることをまとめました。

👉 VEGAオーナーへの道のり


参照した資料(法令の条文と試験機関)

※条文は2026年10月10日にe-Gov法令検索で確認しました。